2009年08月06日

8月6日 広島 【原爆投下の真実】

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広島平和記念公園の碑

「安らかにお眠り下さい。過ちは繰り返しませんから。」

この過ちとは一体、誰が犯したどんな過ちなのか…?

ご面倒お掛けします。まずは最初に忘れずクリックお願いします。

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・米クインピアック大学(コネティカット州)の世論調査研究所が行った調査で、64年前の広島と長崎への原爆投下について、米国人の61%が「投下は正しかった」と考えていることが4日、分かった。
 投下を支持しない人は22%にとどまった。オバマ大統領は「核なき世界」の実現を訴えているが、米国では依然、原爆投下を肯定する意見が根強いことが浮き彫りになった。
 調査は7月27日から今月3日にかけて、全米で約2400人を対象に実施された。
 男性の72%が投下を支持したのに対し、女性は51%。年齢層別では、18〜34歳は半数が「正しかった」と回答し、「間違っていた」は32%だったものの、55歳以上では投下支持が73%に上った。
 政党支持者別では、共和党支持者の74%が投下を評価、民主党支持者では49%だった。


アメリカでは、原爆投下はあのまま戦闘が続けば、日本本土での戦闘となり両国の死傷者が多数出たであろうから、日本の降伏を促し、戦争の終結を早める為には、やむを得ない処置であり、正しい判断だった。と言う神話、所謂プロパカンダを多くの国民が信じているようです。
しかし、自国の行為を正当化する為に国民を欺くと言うのはアメリカの常套手段であり、古くは「アラモの砦」、「日本の真珠湾攻撃」そして新しいところでは9・11テロも実は米国政府の自作自演ではないか?
との疑惑は尽きません。


ーーー以下、依存症の独り言より引用ーーー
米国の主張は、「原爆の投下がなかったら戦争は続き、原爆の犠牲者以上の死者が出たであろう」というものだ。原爆は、逆に多くの人命を救ったのだ、だから原爆の投下は正しかったんだ・・・
これが、米国の論理である。が、これは真っ赤なウソである。
米国の狙いは、実際に原爆を使用することによって、核実験だけでは得られない、その効果を検証することであった。つまり、広島の原爆も長崎の原爆も「人体実験」だったわけである。

1945年7月26日、米・英・中の3国は、我が国に対して降伏を勧告する、13条から成るポツダム宣言を発した。
宣言の骨子は以下のとおりである。

日本軍の無条件降伏 、及び日本国政府によるその保障(13条)
カイロ宣言 の履行(8条)
領土を本州、北海道、九州、四国及び諸小島に限定(8条)
戦争犯罪人 の処罰(10条)
日本を世界征服へと導いた勢力の除去(6条)
特に13条の最後は、「右以外の日本国の選択は迅速且(かつ)完全なる壊滅あるのみとす」という「殲滅宣言」とも受け取れる言葉で結ばれている。

ポツダム宣言全文はこちらで

http://www.edogawa-u.ac.jp/~kiuchih/home/statutes/potsdam.html

実は、このポツダム宣言と、それが成立する過程に、米国の日本に対する原爆投下の真実が隠されているのだ。

ポツダム宣言は、天皇制維持についてまったく言及していなかった。そのために、我が国政府の内部では、この宣言をめぐって激論が交わされた。が、出された結論は「宣言の黙殺」と「断固戦争完遂に邁進する」というものだった。
ところが、宣言の起草段階では、天皇制の維持が含まれていたのである(12条)。にもかかわらずトルーマンが12条を書き換えさせたため、明確な天皇制の保証は姿を消した。残ったのは「日本国国民の自由に表明せる意思に従い」「政府が樹立せらるる」という文句である。
我が国政府が後日、ポツダム宣言受諾を決定したとき、付けた条件が「天皇制の維持(国体の護持)」であったことを考えれば、12条を書き換えていなければ、我が国政府の最初の結論が違ったものになった可能性は高い。
もちろん、12条に「天皇制の維持」が含まれていたとしても、我が国が早い段階で宣言を受諾したか否かは分らない。が、トルーマンが、日本政府の宣言受諾を遅らせようと企図したことだけは間違いないのである。

以下に、原爆投下までの経緯を時系列的に整理してみる。

1942年8月13日、レスリー・グローブズ陸軍少将を最高指揮官に、オッペンハイマー博士を原爆の設計・製造の総責任者として「マンハッタン計画」がスタートする。
1944年9月19日、、ルーズベルト米大統領とチャーチル英首相との間で交わされたハイド・パーク協定によって、原爆の投下対象をドイツから日本へ変更することが決定される。
1945年4月に、ルーズベルトから大統領職を引き継いだトルーマンの下、目標検討委員会では、初めから軍事目標にたいする精密爆撃ではなく人口の密集した都市地域が爆撃目標とされる。
1945年4月の時点で、トルーマンは原爆の完成予定を知っていた。
1945年6月01日、ジェームズ・バーンズ国務長官の報告を聞き、トルーマンは原爆投下を決断した。
1945年7月16日、米国はニューメキシコ州で初の原爆実験に成功する。
1945年7月17日、ドイツのベルリン郊外・ポツダムで米・英・ソ3国首脳による会談(ポツダム会談)が始まる。ポツダム会談の期中に、トルーマンに原子爆弾の製造完了が伝えられた。
1945年7月24日、トルーマンは、8月10日までに日本に対して原爆投下を繰り返し行うよう指示。
1945年7月25日、トルーマンは日本への原爆投下命令を出す。
1945年7月26日、ポツダム宣言が発せられる。
1945年8月06日、広島に原爆が投下される。
1945年8月08日、ソ連が深夜に日ソ中立条約の一方的な破棄を宣言。9日午前零時にソ連軍が対日参戦。
1945年8月09日、長崎に原爆が投下される。
1945年8月09日、我が国政府は、御前会議で「国体の護持」を条件にポツダム宣言の受諾を決定し、10日に連合国に伝達した。
1945年8月15日、 天皇自身によってポツダム宣言受諾の決定を日本国民に知らせる玉音放送(ラジオ)が行われる。

以上を振り返って見ると、我が国のポツダム宣言受諾が、米国による原爆の投下やソ連の参戦に促されたことは間違いない。が、米国による原爆投下は、我が国のポツダム宣言への対応とは関係なしに実行されたことが解る。つまり、原爆を投下するまで我が国を降伏させない、そしてソ連が参戦する前に原爆を投下する。これがトルーマン政権の基本的姿勢であった。

「ポツダム宣言」は、別名「米、英、華三国宣言」とも呼ばれる。これは、会談に加わっていたソビエト連邦(ソ連)が、我が国に対して(条約上)中立の立場をとっていたため、宣言に加わらなかったからである。
また英国代表は、直前の総選挙の結果、ウィンストン・チャーチルからクレメント・アトリーに変わっており、アトリーは選挙後の後始末のために不在だった。中華民国代表の蒋介石もポツダムにはいなかった。
つまり、米、英、華(中)、3カ国代表のサインは、トルーマン一人によって書き上げられたのであった。
ーーーここまで引用ーーー


要するに、ポツダム宣言の内容はトルーマンの都合の良いように書き換えられる条件が揃っていたことがわかっています。

その他にも日本政府はすでに1945年2月の時点でアメリカ政府に和平への打診をしたですがアメリカ政府がこれを拒否したことが最近の資料によって明らかになっています。

ラダ・ビノード・パル判事が碑文に疑問表明。「『過ちは繰返しませぬから』とあるのは日本人を指しているのは明らかだ。それがどんな過ちであるのか私は疑う。ここにまつってあるのは原爆犠牲者の霊であり、原爆を落としたのは日本人でないことは明瞭。落としたものの手はまだ清められていない。この過ちとは、もしも前の戦争を指しているのなら、それも日本の責任ではない。その戦争の種は西洋諸国が東洋侵略のために起こしたものであることも明瞭である。・・・」

ボクは特定アジア3国のように過去のことをウダウダと何時までも、攻め立てる醜い行為をしようと言っている訳ではありません。

ですが原爆投下は明らかなルール違反であり、日本人に対する大量虐殺であるにもかかわらず、それを正義と信じて疑わないアメリカ国民と、大量虐殺された側の日本人が戦後の自虐史観という洗脳教育によって虐殺されたことを「過ちは繰り返しませんから」と反省する。この違いを見た時に全て日本の責任で悪いのは日本だ。という姿勢は広島や長崎で原爆の犠牲になった方々に対する大変な冒涜ではないか?と感じる訳です。

戦後64年、いい加減に日本が悪かったという自虐史観から脱却し、正しいことは正しいとハッキリ発言出来る国にしなければ日本に明るい未来は訪れない気がしてなりません。

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posted by 豪 at 02:13| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(2) | 歴史問題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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